コミュニケーションツールとして英語を使うことを

グローバル化を推進する企業において、コミュニケーションツールとして英語を使うことを基礎的なものにしていこうという姿がみられる。

昨日、ＮＨＫの9時台のニュースで、「楽天」が海外での「楽天市場」を拡大するうえにおいて、世界標準を目指すのに、世界的に通用する英語は避けてとおれないとし、ＴＯＩＥＫ700点獲得を目指すように社内通達している。

楽天の三木谷社長も会見を英語でするなど、その本気度は、高まる一方である。

ユニクロにおいても、内需とか外需とか言っている場合ではない。どんどん海外にいってもらうと、その際の言語として英語のマスターを必須と考えている。２０１２年課長職以上の人に英語が話せるように方向づけしている。

日産自動車にも、同じような動きがみられる。

会社の現場にいろんな国の人が働くことが普通になってくると、それらの企業は、考えており、現実多くのアジアを始め多くの外国人が働いている。

グローバル展開するうえで、いろんな国の優秀な人材を確保しないと生き残れない。その際に、社員間のコミュニケーションも、対外的なものも当然英語が必須となる。

アジアで急拡大する企業では、すでに英語が働く社員の共通語として使われている。

中国やインドなどは、優秀な学生をアメリカの大学に留学させ、アメリカで博士号とかハーバードでのビジネススクールでの資格を取らせ、自分の国で働かせるように、国策的に動いている。

ＴＶでよく見かける家電業界、特に薄型ＴＶの海外での売り込みの場として、世界のメーカーが一同に会する会場では、勿論英語が共通言語として使われている。

外交の舞台でも、国際会議において各国の首脳ないし代表の人達が、普段の時間帯に気楽に英語で話し、コニュニケーションをはかっているのをよく見る。

少なくとも政治家を目指すこれからの人達は、英語が話せるということが当たり前になってほしい。

私の家内の甥が、外資系の企業に書類を送り、最終的には、社長との電話での面談で決まるといわれた。
勿論英語を使ってである。

英語については一応一年間アメリカで仕事をした経験もあるが、再度英語の勉強をやりなおしている。

より身近に仕事の場で英語がコミュニケーションツールとして使われているのを感じる。

元首相の宮沢喜一さんのように、当時のクリントン大統領より経済の専門英語をよく知っていたという逸話があるが、そこまでいかなくとも、気がるに英語で話せる政治家がどんどんでてきたほしい。

勿論、その前に国語力を高めることも大切なのはいうまでもない。

将来的には、昨日見た楽天の三木谷社長が会見を英語でやったように、世界に向けて発信することを当たり前のように見られる時代がくるように思う。

ＮＨＫのキャスターが番組で英語で話すことも大事だが、何をつたえるかを、しっかりと持つことが基本だとポイントを話していたのが印象的だった。

文法重視の英語教育から、会話ができる英語教育に早くシフトすべきだと考える。勿論、日本語教育、国語力をアップすることも忘れずに！

今日の茂木健一郎さんの「クオリア日記」は、興味深い内容です。
要チェック！